==商品取引所==日本では東京工業品取引所、東京穀物商品取引所など4つの商品取引所で商品先物取引が行われている。うち、[[原油]]や[[ガソリン]]、[[貴金属]]などを上場する東京工業品取引所が、商品先物取引の出来高で世界第2位となっている。欧米と同様の清算制度や電子取引端末の導入を契機に、時差の面で[[アメリカ合衆国米国]]市場・[[ヨーロッパ欧州]]市場を補完する[[アジア]]の中核市場として注目されている。
取引形態は、株式市場と同様の'''ザラバ'''方式と、1日数回の取引節ごとに注文を突き合わせる'''板寄せ'''方式に分かれている。殆どの市場で注文処理は[[コンピュータシステム]]によるシステム取引が行われているが、中部大阪商品取引所大阪取引センターにおいては、2007年8月31日まで伝統的なハンドサインによる'''手振り板寄せ売買'''が行われていた。（これが日本における手振りによる最後の取引である。）
板寄せにおいては、市場で売買が成立した後一定時間内の間、取引員が当該値段で売り買い同枚数の取引が成立したとして、後から取引所に報告することが認められている。これをバイカイ付け出しといい（またバイカイを振るともいう）、投資家の中には特殊サービスとして歓迎する向きもあるが、不正の温床であるとして問題視する意見もある。また、取引所と取引員は、日々値洗いに応じて、場勘とよばれる金銭のやりとりをしなければならず、これが即時行われないと違約となって取引停止となるので、取引員は場勘のやり取りを嫌う傾向が強い。このため、取引員は取引所に対し中立のポジションをとる傾向があり、当然一般の顧客とは反対のポジションをとる傾向となる。これを向かい玉といい（市場を全く通さない場合は呑み玉という不正行為である）、顧客に対する出金遅延の原因となりやすい。