なお、毎日の売買量を出来高（できだか・売りと買いが成立したものを1枚と数える）といい、ある時点での未決済の建玉の量を取組高（とりくみだか・売りと買いが取り組んだ状態を1枚と数える）という。これとは別に売買高という言葉を使用する場合があって、売りと買いでそれぞれ1枚と数え出来高を2倍に数えるのがそれだという。ただし[[日本経済新聞]]の商品市場の欄の説明では出来高のことを売買高といい、取組高のことをたんに建玉と称しているから注意を要する。
==商品取引員==商品取引受託業務を営む[[株式会社]]が'''商品取引員'''である。これは[[有価証券]]の取引に於ける[[証券会社]]に当たる。ごく一部の良心的な取引員を除き、勧誘を巡る苦情が多く、[[2004年]][[4月]]に成立した改正商品取引所法では、資産保全制度の拡充、商品取引員が投資家を勧誘する場合のルール強化、商品取引員の財務基準の見直しなどが盛り込まれた。また、[[外国為替証拠金取引]]に参入するものも多い。商品取引員の利潤の大部分は、顧客からの委託手数料で賄われているが、2004年に委託手数料が自由化された。[[2005年]]4月に[[個人情報保護法]]が施行され、同年5月に商品取引所法が改正されてからは、勧誘規制強化の影響で収益が大幅に落ち込んだ商品取引員が多く、また主務省([[経済産業省]]･[[農林水産省]])による抜き打ち査察が徹底的に強化され、その結果廃業や業務停止に追い込まれる商品取引員が同年から相次いでいる。また、商品先物取引の営業においては[[登録外務員]]の制度が採られている。